スマートメーターとは、電力使用量をデジタルで計測しているメーターのこと。
この記事ではスマートメーターの見方や交換時の注意点などについて解説しています。
スマートメーターの仕組みや電磁波による健康被害の影響が知りたい方も要チェックです。
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スマートメーターとは
スマートメーターとは、電力使用量をデジタルで計測しているメーターのことをいいます。
従来多くの家庭や企業などで使われていたのはアナログ式のメーターです。
アナログ式メーターは、電気を使うとメーター内部に設置されている円盤が回転し、メーターの数値が変動する仕組みになっています。
しかしアナログ式メーターは、電力会社の検針員がアナログ式メーターを月に1回確認して、電気使用量を計算する必要がありました。
そのため、契約者が電気使用量を確認できるタイミングが月に1回しかなく、節電意識を持ちづらいという問題点がありました。
また、検針員の労力も大きく、この検針員を雇うためには一定のコストがかかるため、電力会社側にも契約者側にもデメリットが大きかったのです。
スマートメーターの仕組み・特徴
スマートメーターには通信機能がついており、どのくらいの電気が使われているのかが送配電事業者から小売電気事業者に送られます。
これにより、毎月検針員がメーターを目視で確認する必要がなくなったり、契約アンペア数を変更する際にも契約者の家を訪問する必要がなくなるのです。
さらに、電気を使う契約者本人にもメリットがあります。自宅でリアルタイム(30分ごと)に電力使用量を確認したり、HEMS機器に繋いでエネルギーマネジメントを行ったりすることが可能です。
ブレーカーが内蔵されている
スマートメーターには、ブレーカーが内蔵されています。
これまでのアナログ式メーターは、契約容量（アンペア数）以上の電気を使うと、ブレーカーが落ちてしまい、電気を復旧するためには手動でブレーカーを上げる必要がありました。
しかし、スマートメーターには、ブレーカーが内蔵されているので、停電しても10秒ほど待てば自動で電気が復旧します。
わざわざ、懐中電灯を照らしながらブレーカーを上げに行く必要がないのです。
普及率
出典：資源エネルギー庁
スマートメーターは、2024年までに普及率100％までに持って行けるように設置を進めています。
経済産業省の調査によれば、スマートメーターの設置率は2021年3月時点で85.7%です。すでに東京電力管内では設置率100%となっており、今後他の地域でも交換が進んでいきます。
スマートメーターの見方・確認方法
（出典：日本電気計器検定所）
スマートメーターは液晶画面で電力量がデジタル表示されています。数値の単位はkWhです。
表示は10秒ごとに切り替わり、電力使用量と太陽光発電などの売電量を交互に表示します。使用している電力量を知りたい場合は、液晶に矢印表示が出ていない時の数値を読んでください。
また、多くの電力会社では、マイページで電力使用量を確認できます。スマホやパソコンで手軽に見られ、30分ごとの使用量や月別の使用量をグラフでチェックすることも可能です。
マイページのサービス内容は、契約先の電力会社の公式サイトで確認してください。
スマートメーターを設置するメリット
スマートメーターを設置すると、以下のようなメリットがあります。
①30分ごとに電気使用量がわかる
これまで月に1回しかわからなかった電気使用量が30分ごとに確認できるようになるので、電気の無駄遣いを予防できたり、どのタイミングで使用量が増えるのかを知ることができます。
②停電からの復旧が早い
スマートメーターは、ネットワーク上で電力会社と繋がっているため、各電力会社が遠隔で停電状況を把握することができます。
停電した後に、作業員が現地に状況確認に出向く必要がないため、迅速な復旧作業が可能です。
（もちろん、電線が切れている場合などは復旧に時間がかかります）
③スマート家電との連携ができる
HEMS（ヘムス）という機械を一緒に取り付けると、電気の使用量をスマートフォンなどと連動し、使用量を見える化することができます。
それによって、契約者が電気使用量を管理したり、自動でエネルギーマネジメントしたりできるようになります。
スマートメーターを設置するデメリット
便利なスマートメーターではありますが、いくつかデメリットもあります。
①火災リスク
2019年5月時点で、東京電力が設置したスマートメーターのうち28個の火災が発生しています。
これを機に、東京電力では事故の原因を調査し、再発防止策を立てています。
火災が起こる可能性が必ずしもゼロではないということはデメリットといっていいでしょう。
②健康に影響を与える可能性
スマートメーターからは電磁波が発生します。
電磁波の強さはスマートフォンと同レベルで、設置場所は生活空間から離れているので、一般の方はそこまで心配する必要はありません。
しかし、電磁波過敏症やペースメーカーの使用者は気になる場合があるため、デメリットと言えます。
詳しくは、下記のよくある疑問の中で解説します。
スマートメーターに関するよくある疑問
ここではスマートメーターに関するよくある質問について解説してきます。
自宅がスマートメーターかどうかの確認方法は？
自宅の電力メーターを確認してみてください。
液晶画面に数値が表示されていれば、スマートメーターです。
アナログ式メーターの場合、数字はダイヤル式で表示され、中にクルクル回る円盤のようなものが見えます。
スマートメーター設置時に申し込みは必要？
申し込みは不要です。
一般送配電事業者によって、アナログ式メーターからスマートメーターへの交換が順次進められています。
一般送配電事業者とは、電力小売り自由化に伴い大手電力会社から分社化した電力の送配電事業を行う企業です。具体的には、「東京電力パワーグリッド」や「関西電力送配電」といった地域の電力会社を指します。
スマートメーターの設置費用は？
スマートメーターの設置には原則費用がかかりません。
一般送配電事業者が設置費用を負担します。
スマートメーターの設置は誰がする？
一般送配電事業者や、一般送配電事業者から委託をうけた業者が行います。
基本的にメーターの寿命は10年間なので、寿命を迎えた際に交換する、という流れが多いです。
また、大手電力会社から新電力に契約を切り替えたタイミングで、メーターがまだアナログだった場合、スマートメーターに交換されます。
交換作業を行う前には、チラシで連絡があります。原則として停電は行わず、契約者の不在時でも交換は可能です。
ただし、メーターの設置状況によっては、やむを得ず5分程度停電する場合もあるため、気になる方は工事に立ち合うようにしてください。
スマートメーターの所有者は？
スマートメーターは一般送配電事業者の所有物です。
電気の契約をしている電力会社や、建物オーナーの所有物ではありません。
スマートメーターは電磁波を発してるって本当？
スマートメーターは、電磁波を発しています。
しかし、スマートメーターが発している電磁波は、総務省の指針値を十分に下回っており、一般的な携帯電話などとも同じ程度ですので、健康被害が出る可能性は極めて低いと言われています。(参考：東京電力パワーグリッド)
また、電磁波の影響は遠く離れるほど少なくなります。スマートメーターの設置場所は居住空間から離れたところであることがほとんどですので、影響は小さいと考えられます。
電磁波は、スマートメーターだけではなくスマートフォンや電子レンジなどからも発生しています。超高周波で強い電磁波を浴び続けると、倦怠感・頭痛・ガンなどの健康被害がでるとの報告もあるため、気になる方もいるでしょう。
しかし、一般的な電子機器から発せられるレベルの電磁波で、そのような健康被害を受ける可能性はとても低いです。
とはいえ、電磁波過敏症と診断されている方や、ペースメーカーを使用している方は、心配であれば医師に相談してみてください。
交換を拒否するとどうなる？
スマートメーターは電磁波を少なからず発するので、取り付けを拒否したいと思う方もいらっしゃるかもしれません。
しかし、メーターには使用期限があります。今後はアナログメーターが製造されないため、使用期限内の在庫がなくなれば、スマートメーターを使用しないことは難しいでしょう。
一般送配電事業者によっては、30分ごとの通信を行わない設定にし、電磁波の発生を少なくする対応ができる例もあるようです。電磁波過敏症などの持病をお持ちの方は、メーター交換の連絡があった時に相談してみてください。
ただし、新電力への乗換を希望する場合や、オール電化プランなどの時間帯別プランを使用する場合には、スマートメーターの使用が必須となることもあります。
ちなみに、政府からは、スマートメーターの設置を断った場合、どのような処置が取られるかは提示されていません。
賃貸の場合も交換が必要？
新電力に契約する場合は、賃貸マンションやアパート、戸建の場合もスマートメーターへの交換が必要です。
この場合、わざわざ管理会社に報告する必要はなく、スマートメーターに交換したからといって退去時に追加支払いが発生するといったこともありません。
なぜなら、先ほど説明した通り、2024年までにすべてのメーターがスマートメーターに切り替わる予定なので、いずれにしろ交換する必要が生じるからです。
まとめ
従来のアナログ式メーターからスマートメーターに交換することで、生活の利便性は向上します。
どのタイミングで電気使用量が増えるのか、1日の平均値がわかると使いすぎないように気をつけることもできます。
ちなみに、新電力へ電力会社を乗り換える際、スマートメーターをすでに設置しているかどうかを質問されることもありますので、自宅のメーターがどちらに該当するのかわからない方は、事前に確認しておきましょう！
