BtoBマーケティングとは?リード獲得から商談化までの全体像と施策の選び方
BtoBマーケティングとは、企業が企業に商品やサービスを売るために、見込み客を見つけ、関係を育て、営業が商談に入れる状態まで整える活動のことです。BtoBはBusiness to Businessの略で、買い手が個人ではなく組織である点が、消費者向けのBtoC(Business to Consumer)との最も大きな違いです。
買い手の側は、売り手に会う前に自分たちで候補を絞り、価格や事例を調べ終えています。会ってから説得する営業だけでは、候補に入る段階で負けてしまいます。だからこそ、商談の前にある「知ってもらう」「連絡先を預かる」「検討を進めてもらう」までを、マーケティングが受け持ちます。
読み手は、法人向け事業のマーケティングを任された人と、その上長です。BtoBとBtoCの違い、買い手の最新のデータ、リードが商談に変わるまでの流れと用語、リード獲得の方法、目標の逆算、施策の選び方、部門の分担、立ち上げの手順と失敗例の順に進めます。
目次
- BtoBマーケティングとは:組織で買う相手に、商談の前から選ばれるための活動
- 2026年のBtoB購買データ:買い手は接触前に候補を絞っている
- リード獲得から商談化までの全体像:7つの段階と、リード・MQL・SQLの定義
- リード獲得とは:連絡先を預かる9つの方法と、その向き不向き
- 商談化の指標と目標の逆算:受注件数から必要なリード数を計算する
- BtoBの施策の選び方:単価・検討期間・狙う企業の数の3軸で決める
- 部門の分担:マーケティング、インサイドセールス、営業、カスタマーサクセスの役割と引き渡し
- BtoBマーケティングの立ち上げ方:最初の90日で進める8つの手順
- よくある失敗:リード数だけを追う、営業と定義が合わない、コンテンツが足りない
- よくある質問(FAQ)
- まとめ:BtoBマーケティングは、リード数ではなく商談と受注から設計する
- 出典・参考資料

リード獲得から商談化まで、先に押さえておきたい5つの事実
- BtoBの買い手は組織で、関わる人数は複数、検討期間は数週間から1年以上、判断の基準は「社内で説明できるか」です。価格の目安や事例は、担当者が社内に回して承認を取るための材料として用意します。
- 買い手が初めて売り手に接触する時点は、海外の約4,000名の調査(2025年)で購買プロセスの61%でした。接触前の第一候補がそのまま受注する割合は約80%です。
- リード獲得の方法は9つあり、立ち上がりの速い方法(検索広告、比較サイト)と積み上がる方法(SEO、AI検索、紹介)を1つずつ組み合わせるのが基本です。施策はリードの数ではなく、そこから生まれた商談と受注の数で評価します。
- リードとは、自社に関心を持つ可能性があり、連絡先が分かっている見込み客のことです。マーケティングが育てる段階をMQL、営業が追うと決めた段階をSQLと呼び分け、両部門で定義を合わせることが出発点です。
- 必要なリード数は、受注件数から逆算します。想定例では、月3件の受注に対し、受注率20%、商談化率30%、MQL化率50%なら、リードは月100件必要です。商談化率が20%に下がると、150件に増えます。
BtoBマーケティングとは:組織で買う相手に、商談の前から選ばれるための活動
BtoBマーケティングとは、組織として買い物をする相手に向けて、自社を候補に入れてもらい、検討を前に進めてもらうための一連の活動です。広告やSEOといった個々の手法の名前ではなく、認知から受注後の継続までを一つの流れとして設計する考え方を指します。

図:BtoBとBtoCの買い手の6つの違い(本記事の整理)
定義:営業の前工程と、営業と並走する後工程
BtoBマーケティングの仕事は、営業の前工程と後工程に分かれます。前工程は、自社を知らない企業に見つけてもらい、連絡先を預かり、検討の材料を渡すことです。後工程は、商談中の企業に事例や比較資料を届け、受注後には追加の提案や継続につなげることです。この記事では前工程を中心に扱い、後工程は部門の分担の章で触れます。
BtoCとの違い:買い手、人数、期間、判断の基準、単価、接点
BtoBとBtoCは買い手の性質が違うため、施策の組み立て方も変わります。6つの観点で並べました。
| 観点 | BtoB(企業向け) | BtoC(消費者向け) |
|---|---|---|
| 買い手 | 組織。担当者が調べ、上司や関係部門が承認する | 個人。本人か家族が決める |
| 関わる人数 | 複数。担当、上長、利用部門、情報システム、経理など | 1人か数人 |
| 検討期間 | 数週間から1年以上。稟議や予算の時期に左右される | 数秒から数週間 |
| 判断の基準 | 費用対効果、導入の手間、社内で説明できるか、失敗したときの責任 | 好み、価格、評判、その場の気分 |
| 単価と継続 | 高額になりやすく、契約や保守で取引が続く | 低額から高額まで。買い切りが多い |
| 主な接点 | 検索、資料請求、ウェビナー、展示会、営業との面談、紹介 | 店舗、EC、SNS、テレビ、口コミ |
BtoBの買い手は、自分の好みではなく「社内で説明できるか」で判断します。マーケティングが用意する資料や事例は、担当者が上司を説得する道具になります。
「商談の前に決まる」から、マーケティングが要る
営業が会う前に候補が絞られているなら、候補に入れるかどうかはマーケティングの仕事になります。候補に入るには、買い手が調べる場所に自社の情報があり、価格の目安や事例のように、買い手が知りたい順に情報が並んでいる必要があります。BtoBマーケティングは、営業を減らすための活動ではなく、営業が会える企業の数と質を増やすための活動です。
デジタルマーケティングとの関係
デジタルマーケティングは手段で区切った言葉で、相手で区切ったBtoBマーケティングとは重なりつつも別の概念です。展示会や紹介、営業への引き渡しの設計といったオンライン以外の要素も、BtoBマーケティングには含まれます。オンライン施策全体の地図はカテゴリの柱となる別の記事に譲り、広報や採用のブランディングもこの記事では扱いません。
2026年のBtoB購買データ:買い手は接触前に候補を絞っている
BtoBの買い手は、売り手に接触する前に候補を絞り、複数人で、1か月以上かけて決めています。国内と海外の調査を見ると、接触前の情報提供がどれだけ重いかが数字で分かります。

図:BtoBの買い手に関する国内と海外の調査データ(HubSpot Japan「日本のBtoB購買に関する意識・実態調査2026」、6sense「2025 B2B Buyer Experience Report」をもとに作成)
国内:5人以上で決め、2社以上を比べ、1か月以上かける
HubSpot Japanは2026年6月、直近12か月にBtoBの商材の比較や決裁に関与した、従業員50名以上の企業の1,573名を対象に調査しました。購買に関わった社内の人数が自分を含めて5人以上だったケースは46.9%でした。比較した提供会社や商材が2つ以上だったケースは80.3%、情報収集から最終決定までに1か月以上かかったケースは50.9%です。
売り手に接触する時期も聞いています。接触する買い手1,431名のうち、最初の接触が候補を複数挙げている段階だった人は29.6%と最も多くなっています。他方で、売り手に一度も接触しない買い手が、全体の9.0%います。初回接触の目的は「価格・見積もりを確認するため」が42.4%で、最も多い理由です。
国内:買い手が信頼するのは、価格が明瞭な情報と導入事例
同じ調査で、信頼できる情報の種類を聞いた結果は、「価格・追加費用・契約条件が明瞭な情報」が60.6%で最上位でした。「提供会社の担当者からの個別説明」が59.8%、「導入事例」が57.0%と続きます。生成AIやAI検索がまとめた情報は37.8%で、10項目のうち最下位でした。
Webサイトや資料、イベントに求めることでも「価格や費用の目安がわかる」が42.9%で最も多く、「メリットだけでなく注意点も説明されている」が33.8%でした。購買で困ったことでは、「社内で費用対効果を説明しにくい」が21.9%で、「特にない」を除くと最多です。価格の目安、事例、注意点、費用対効果の説明が、BtoBのコンテンツで最初に用意する4点だと読み取れます。
海外:最初の接触は購買プロセスの61%地点
海外の調査でも傾向は同じです。法人営業向けのデータ基盤を提供する6senseは、北米、アジア太平洋、欧州の買い手約4,000名を対象にした2025年版のレポートを出しています。買い手が売り手に初めて接触する時点は購買プロセスの61%で、前回の69%より早まりました。それでも、接触前に決めていた第一候補がそのまま受注する割合は約80%です。
検討する売り手の数は平均5.1社、購買サイクルは平均10.1か月で、買い手の94%は購買の過程で生成AI(LLM)を使っています。海外の、しかも高額な取引が中心の調査なので、日本の中小規模の取引にそのまま持ち込むのは無理があります。ただ、「会う前に決まっている」という構図は国内の調査と一致します。
データから導く3つの前提
これらの数字から、設計に置く前提は3つです。
- 候補に入るのは接触前なので、検索やAI検索、紹介で「見つかる状態」を作る施策が先に要る
- 複数人で決めるので、担当者が社内に回せる価格の目安、事例、注意点、費用対効果の資料が要る
- 1か月以上かかるので、連絡先を預かってから商談まで、情報を届け続ける仕組みが要る
買い手が検討の各段階で何を調べ、誰に相談するかを時系列で整理したものがカスタマージャーニーマップです。作り方は別の記事で扱いますが、上の3つの前提は、そのマップの骨格にもなります。
リード獲得から商談化までの全体像:7つの段階と、リード・MQL・SQLの定義
BtoBマーケティングの流れは、認知、リード獲得、育成、選別、商談、受注、継続・拡大の7つの段階でできています。段階ごとに担当と指標が変わるため、まず全体を一枚の図として持ち、次に各段階の言葉の定義を営業と合わせます。

図:リード獲得から商談化までの7段階と、各段階を担う役割(用語の定義はセールスフォース・ジャパンの解説をもとに作成)
7つの段階の流れ
- 認知:買い手が自社の名前や、自社が解決できる課題を知る。検索、AI検索、SNS、展示会、紹介が入り口になる
- リード獲得:資料請求やウェビナー申し込みなどで、連絡先を預かる
- 育成(ナーチャリング):メールや追加の資料、セミナーで検討を前に進めてもらう
- 選別:行動や属性から、営業が追うべき相手を見極める。MQLとSQLの判定がここに当たり、インサイドセールス(電話やメールで見込み客の状況を確かめる内勤の営業)が担うことが多い
- 商談:営業が課題を聞き、提案と見積もりを出す
- 受注:契約が結ばれ、導入が始まる
- 継続・拡大:利用が定着し、更新や追加契約につながる
下へ進むほど件数は減り、1件の価値は増えます。マーケティングの成果は、2の件数だけでなく、5と6に何件届いたかで測ります。
用語の定義:リード、MQL、SQL、商談、商談化率
言葉の定義は会社ごとに少しずつ違います。この記事では、次の表の意味で使います。営業・顧客管理ツールを提供するセールスフォース・ジャパンの解説(2026年5月更新)に沿った、一般的な定義です。
| 用語 | 意味 | 判定する部門 | 判定の例 |
|---|---|---|---|
| リード | 自社に関心を持つ可能性があり、氏名や会社名、連絡先が分かっている見込み客 | マーケティング | 資料請求、ウェビナー申し込み、名刺交換 |
| MQL | Marketing Qualified Lead。マーケティングが情報提供を続ける価値があると判断したリード | マーケティング | 対象業種・規模で、資料を2回以上ダウンロード |
| SQL | Sales Qualified Lead。営業が商談に向けて追うべきと判断したリード | 営業(インサイドセールス) | 予算と時期が確認できた、見積もりやデモの依頼があった |
| 商談 | 営業が買い手と課題や提案について具体的に話す機会 | 営業 | 初回の打ち合わせが実施された |
| 商談化率 | リードやMQLのうち商談に至った割合 | 両部門 | 商談数 ÷ MQL数 |
| 受注率 | 商談のうち受注に至った割合 | 営業 | 受注数 ÷ 商談数 |
同じ解説では、MQLは「マーケティングがコミュニケーションを担当すべき見込み顧客」、SQLは「営業部門が商談化に向けてアプローチすべき見込み顧客」と説明されています。MQLからSQLへ移す基準には、BANTや、見積もり依頼のような具体的な行動が使われます。BANTは、予算(Budget)、決裁権(Authority)、必要性(Need)、導入時期(Timeframe)の頭文字です。
商談化率は「何を分母にするか」を先に決める
商談化率は、分母をリードにするかMQLにするかで数字が大きく変わります。展示会の名刺をすべてリードに数えれば分母が膨らんで低く見え、資料請求だけを数えれば高く見えます。社内では分母と分子の定義を一度決め、レポートの欄外に書いておきます。この記事の想定例では、分母をMQL、分子を初回の打ち合わせが実施された件数とします。
育成(ナーチャリング)と選別で使う道具
育成では、連絡先を預かった相手に、検討の段階に合わせた情報を届けます。資料請求の直後には事例、1か月後には比較のポイント、といった具合です。配信や行動の記録を自動化する道具がMAツール(Marketing Automation、マーケティングの自動化ツール)で、機能と選び方は別の記事で扱います。リードが月に数十件のうちは、表計算ソフトと手作業のメールで回ります。
リード獲得とは:連絡先を預かる9つの方法と、その向き不向き
リード獲得とは、自社の商品・サービスに関心を持ちうる企業の担当者から、連絡先を預かることです。セールスフォース・ジャパンの解説(2025年10月更新)も、リードジェネレーションを、関心を持つ可能性のある見込み顧客を見つけ出して連絡先情報を獲得する一連のマーケティング活動、と説明しています。方法は9つに分けられ、それぞれ向くケースと費用の形が違います。

図:リード獲得の9つの方法を、温度・質、立ち上がりの速さ、費用の形で比べた目安(本記事の整理)
9つの方法を4つの観点で比べる
| 方法 | 向くケース | リードの温度・質 | 立ち上がりの速さ | 費用の形 |
|---|---|---|---|---|
| 検索広告 | 課題や商材名で検索する人が一定数いる | 高い。いま探している人 | 速い(配信初日から) | 変動(クリック課金) |
| SEO・コンテンツ | 調べながら比較する商材。中長期で続けられる | 中。情報収集の段階が多い | 遅い(数か月〜) | 固定(制作費・人件費) |
| ホワイトペーパー | 課題が言語化されている業界。育成に時間をかけられる | 中。情報収集の段階が多い | 中(制作後は蓄積) | 固定(制作費) |
| ウェビナー・セミナー | 説明が要る商材。専門家が社内にいる | 中〜高。1時間使ってくれた人 | 中(企画から1〜2か月) | 固定(運営費)+集客費 |
| 展示会 | 業界が明確で、来場者が決まっている | 混在。名刺の温度差が大きい | 中(開催日に集中) | 固定(出展料・装飾・人件費) |
| 比較・資料請求サイト | 選定の最終段階で比較される商材 | 高い。比較中の人 | 速い | 変動(成果報酬)または固定(掲載料) |
| SNS・リード獲得広告 | 担当者がSNSで情報を集める業界 | 低〜中。フォーム入力が軽い | 速い | 変動(配信費) |
| 紹介・パートナー | 既存顧客や取引先との関係が厚い | 高い。信頼が先にある | 遅い(関係づくりから) | 変動(紹介料)または人件費 |
| AI検索 | 買い手が生成AIで候補を調べる業界 | 高い。指名で来る | 遅い(情報の整備から) | 固定(情報整備の人件費) |
速い方法と積み上がる方法を1つずつ組み合わせるのが基本で、組み合わせ方は施策の選び方の章で扱います。
検索広告:いま探している人に、初日から届く
検索広告は、課題や商材名で検索した人の目の前に出る広告で、リードの温度が最も高い方法の1つです。クリックごとに費用が発生し、配信を止めれば流入も止まります。BtoBでは、社名や商材名を含む指名検索と課題を表す一般的な語句とで、クリック単価も商談化率も大きく違うため、両者を分けて計測します。キーワードの選び方、入札、広告文、広告のクリック先になるランディングページの作り方は、リスティング広告の仕組みと運用のポイントで解説しています。
SEO・コンテンツ:遅いが、公開した記事は資産として残る
SEOは、買い手が調べる言葉に答える記事やページを用意し、検索結果から訪問を得る方法です。効果が出るまで数か月以上かかる一方、公開したページは広告費なしで読まれ続けます。BtoBで優先するのは、検索数の多い用語解説ではなく、「比較」「選び方」「費用」のように検討中の人が調べる語句で、記事の末尾に資料請求や事例の案内を置いて訪問をリードに変えます。キーワードの選び方から記事作成、リライトまでの手順は、コンテンツSEOの進め方にまとめています。
ホワイトペーパー:資料と引き換えに連絡先を預かる
ホワイトペーパーは、課題の整理や比較の方法をまとめた資料を渡す代わりに、連絡先を預かる方法です。社内で回覧できる資料は、担当者が上司を説得する道具になります。作り方、配布方法、成果の測り方は別の記事で扱います。ここでは、資料が1本だけだと育成の材料が続かないため、検討の段階ごとに最低3本は用意する、という点だけ押さえてください。
ウェビナー・セミナー:1時間を使ってくれた人の温度は高い
オンラインで開くセミナーがウェビナーです。申し込みの時点でリードになり、参加した人は自社の説明に1時間前後を使ってくれているため、資料のダウンロードより温度が高い傾向があります。録画をあとから配信すれば、1回の企画が数か月使えます。集客は自力で行う必要があるため、既存のリードへの案内、SNS、広告を組み合わせ、参加後のアンケートで検討の段階を聞いておきます。
展示会:名刺の温度差が大きく、翌日までの連絡が商談化を分ける
展示会は、短期間に多くの名刺を集められる反面、温度の差が最も大きい方法です。BtoB向けの顧客接点ツールを提供する企業の調査(2026年4月実施、従業員50名以上のBtoB企業で展示会出展に関わった441名)では、展示会施策を重要と考える人が92.6%いる一方、成果に改善の余地を感じる人も87.3%でした。
同じ調査では、展示会後の名刺整理や引き継ぎに1展示会あたり平均17.4時間かかり、営業の連絡開始まで2日以上かかった人が7割を超えていました。名刺を得た当日か翌日に連絡した経験のある人のうち71.5%は、それより後に連絡した場合より商談化率が高かったと答えています。展示会の成否は、翌日までに誰が誰に連絡するかの段取りで決まります。
比較・資料請求サイト:最終段階の比較に乗る
比較・資料請求サイトは、同じ分野の商材を並べて紹介し、まとめて資料請求できるWebサイトです。すでに比較している人が来るためリードの温度は高く、資料請求1件ごとの成果報酬で費用が決まる形が多く見られます。同じリードが競合数社にも同時に渡っているので、請求から数時間以内の連絡と、自社ならではの提案の準備が前提になります。
SNS・リード獲得広告:入力が軽いぶん、温度は低め
リード獲得広告とは、SNSや検索の広告の中にフォームを組み込み、Webサイトへ移動せずに連絡先を送れる広告の形式です。Google 広告 ヘルプの「リードフォーム アセットについて」によると、リードフォームは検索キャンペーンとP-MAX(複数の広告枠に自動で配信するキャンペーン)に追加できます。送信されたデータの管理画面での保存期間は60日で、CSVでダウンロードできるのは過去30日分です。顧客管理(CRM)システムへ直接送る設定も用意されています。
入力が軽いため件数は伸びやすい反面、申し込んだ記憶のない人も混ざります。獲得後24時間以内の連絡と、対象外の企業を除く条件づけが、質を保つ鍵です。
紹介・パートナー:信頼が先にあるが、数は読めない
紹介は、既存顧客や取引先、販売パートナーから見込み客を引き合わせてもらう方法です。信頼が先にあるため商談化率と受注率が高く、高額で検討期間の長い商材では、最も確度の高い入り口になります。ただし件数を自社で決められないので、顧客向けの勉強会や事例の共同発表のように紹介が起きやすい場面を定期的に作り、紹介の件数を他の方法と同じ表で記録します。
AI検索:買い手がAIに候補を聞く時代の入り口
AI検索は、ChatGPTやGeminiのような生成AIや、検索結果に出るAIの要約を通じて、自社が候補として挙げられることを狙う方法です。HubSpot Japanの先ほどの調査では、購買の情報収集でChatGPTを「頻繁に」または「ときどき」使う買い手が58.0%でした。ただ、AIがまとめた情報への信頼は37.8%と最下位で、買い手はAIの答えを出発点にし、公式サイトや事例で確かめています。
AIの答えに自社の名前が出るには、事業内容、価格の目安、事例、第三者からの言及が、Web上で食い違いなくそろっていることが前提になります。この整備はLLMO(大規模言語モデル向けの最適化)と呼ばれ、全体像はLLMOの意味とSEOとの違いで説明しています。
国内の調査に見る、施策の使われ方
リサーチマーケティング会社が2026年6月に行った調査(リード獲得施策を行うBtoB企業の経営者・役員101名)では、実施している施策はSNS(40.6%)、広告(34.7%)、展示会とセミナー・ウェビナー(各32.7%)、SEO(22.8%)の順でした。課題は「リードの数が不足している」(35.6%)、「リードの育成が難しい」(31.7%)、「リードの質が低い」(23.8%)が上位です。回答者が101名と少ないため細かな差は読み込めませんが、数と質と育成が課題として並ぶ構図は、次の章の結果と重なります。
商談化の指標と目標の逆算:受注件数から必要なリード数を計算する
必要なリード数は、受注の目標件数を、受注率、商談化率、MQL化率で順に割り戻して求めます。リードの目標を先に置くと、集めやすいリードに施策が寄り、商談が増えません。受注から逆算すれば、施策ごとに「商談と受注に何件つながったか」で判断できるようになります。

図:受注件数から必要なリード数を逆算する想定例(架空のB社。率は仮の値)
逆算に使う3つの率
逆算に使うのは、次の3つの率です。どれも直近3〜6か月の実績から出し、実績がなければ仮の値を置いて毎月置き換えます。
- MQL化率:リードのうち、対象の業種・規模で情報提供を続ける価値があると判断した割合
- 商談化率:MQLのうち、初回の打ち合わせまで進んだ割合
- 受注率:商談のうち、受注に至った割合
受注率は営業の数字、MQL化率はマーケティングの数字、商談化率は両部門の数字で、3つを1つの表に並べる時点で部門をまたぐ会話が始まります。
想定例:月3件の受注に、リードは何件必要か
以下は、法人向けの月額サービスを扱う架空のB社の想定例です。目標は月3件の新規受注で、受注率20%、商談化率30%、MQL化率50%という仮の率を置きます。平均値や相場ではなく、割り戻しの手順を見せるための数字です。
| 段階 | 必要な件数 | 使う率 | 計算 |
|---|---|---|---|
| 受注 | 3件 | — | 目標として設定 |
| 商談 | 15件 | 受注率20% | 3件 ÷ 20%=15件 |
| MQL | 50件 | 商談化率30% | 15件 ÷ 30%=50件 |
| リード | 100件 | MQL化率50% | 50件 ÷ 50%=100件 |
B社がリード獲得に月90万円を使うなら、リード1件あたりの費用は9,000円、受注1件あたりでは30万円(90万円 ÷ 3件)です。月に15件の商談を営業2人で受けるなら、1人あたり月7〜8件という負荷も同時に見えます。
率が動くと、必要なリード数はどれだけ変わるか
同じ目標でも、率が変わると必要なリード数は大きく動きます。商談化率が30%から20%に下がると、必要なMQLは15件 ÷ 20%=75件、リードは75件 ÷ 50%=150件で、1.5倍になります。予算を90万円のままにすると、リード100件、MQL50件、商談10件、受注2件にとどまり、受注1件あたりの費用は45万円に跳ね上がります。
逆に、営業の受注率が20%から25%に上がれば、必要な商談は3件 ÷ 25%=12件、MQLは12件 ÷ 30%=40件、リードは40件 ÷ 50%=80件で済みます。リードを増やす施策と率を上げる施策は同じ目標に効き、費用が安いのは多くの場合、率を上げるほうです。
施策はリードの数ではなく、商談と受注で評価する
施策を比べるときは、リード数とリード1件あたりの費用だけでなく、その施策から生まれた商談数と受注数を同じ表に載せます。想定例として、展示会で100件、ウェビナーで30件のリードを得た月に、商談が展示会から4件、ウェビナーから6件なら、リード数に対する商談の比率は展示会が4%、ウェビナーが20%です。リードの数では展示会が勝ち、商談の数ではウェビナーが勝ちます。
リード1件あたりの広告費をCPA、売上を広告費で割った割合をROASと呼びます。リードの段階だけで判断すると、商談につながらない安いリードに予算が流れます。計算式と、受注単価から目標値を決める手順は、CPAとROASの計算式と目標の決め方にまとめています。
国内の調査:リードの目標は達成しても、商談と受注は届かない
国内のデータは、この偏りが実際に起きていることを示しています。BtoBマーケティング支援会社の調査(2026年5月、BtoB企業のマーケティング・営業担当者432名)では、直近1年にリード獲得数の目標を達成した企業は67.8%でしたが、営業が商談化対象と判断したSQLは59.0%、新規商談は57.2%、新規受注は57.9%と、いずれも6割を下回りました。
指標の見方にも差があります。定期的に把握している指標は「サイトのアクセス数・PV」が38.4%、「問い合わせ数」が33.8%で上位にあり、「新規受注金額」は15.0%、「LTV(1社との取引全体で得られる価値)」は7.9%でした。アクセスや問い合わせは増えたのに商談や受注が増えない、と感じる企業も62.0%に上ります。見ている指標が手前で止まれば、改善も手前で止まったままです。
BtoBの施策の選び方:単価・検討期間・狙う企業の数の3軸で決める
BtoBのリード獲得の方法は、取引の単価、検討期間の長さ、狙う企業の数の3つの軸で選びます。単価が低く対象が多い商材は、検索広告やSEOのように広く集める方法が向き、単価が高く対象が少ない商材は、企業を一社ずつ狙うABM(アカウントベースドマーケティング)や紹介が向きます。
軸1:単価が、1件にかけられる費用を決める
1件の取引で得られる粗利が、リード1件と商談1件にかけてよい費用の上限を決めます。年間の取引額が数十万円の商材で、1件の商談に営業が3回訪問すれば、受注しても赤字になりえます。この場合は、Web上で説明と申し込みが完結する導線と、オンラインで商談を済ませる体制を組みます。年間の取引額が数千万円になる商材なら、1件の商談に数か月と複数人をかけても成り立つので、役員向けのセミナーや個別の提案資料のように、1社に深く向き合う方法に予算を回します。
軸2:検討期間が、育成の長さを決める
検討期間が数週間なら、リード獲得から商談までを一息に進める設計で足ります。資料請求の当日に連絡し、翌週に商談、という流れです。検討期間が半年を超える商材では、連絡先を預かってから商談までに、事例、比較、費用対効果の資料を順に届ける育成の期間が必要になります。
期間が長いほど途中で連絡が途切れたリードが失われるので、育成の仕組みは検討期間の長さに合わせて用意します。
軸3:狙う企業の数が、「広く集める」か「一社ずつ狙う」かを決める
対象になりうる企業が数万社あるなら、検索やSNSのように、誰が来るか分からなくても広く集める方法が合います。対象が数十社から数百社しかないなら、広く集めても大半は対象外で、費用が無駄になります。
対象が少ないときの方法がABM(Account Based Marketing、アカウントベースドマーケティング)です。セールスフォース・ジャパンの解説(2026年5月公開)は、ABMを「企業を対象としその企業に合ったアプローチをしていく、BtoBマーケティングの手法」と定義しています。個人単位で広く集めてから絞るリード型と違い、最初に対象企業の一覧を営業と作り、企業ごとに役員向けの提案資料や事例を用意し、紹介や展示会での面談、個別の案内で接点を増やしていきます。
3軸で見る、施策の組み合わせの目安
3つの軸を組み合わせた目安です。金額や社数は考え方を示すためのもので、業界によって読み替えてください。
| 商材の型(目安) | 向く方法 | 営業の形 | 育成の深さ |
|---|---|---|---|
| 低単価・短期・対象が多い(年間数十万円、数週間、数万社) | 検索広告、SEO、比較サイト、リード獲得広告 | オンライン商談か、申し込みの自動化 | 浅い。自動メール数通 |
| 中単価・数か月・対象が数千社(年間数百万円) | ウェビナー、ホワイトペーパー、SEO、展示会、検索広告 | インサイドセールスで選別し、営業が商談 | 段階別の資料を3〜5本 |
| 高単価・半年以上・対象が数十〜数百社(年間数千万円) | ABM、紹介・パートナー、役員向けセミナー、個別提案 | 営業が最初から担当 | 企業ごとに設計 |
中小企業向けの標準プランは1行目、大企業向けの個別提案は3行目、というように、1つの会社でも商材ごとに別の設計にします。
速い方法と積み上がる方法を1つずつ選ぶ
最初に選ぶのは、立ち上がりの速い方法と、時間とともに積み上がる方法の2つです。速い方法(検索広告、比較サイト、リード獲得広告)は、配信した月からリードを生み、率の実績を早く集められます。積み上がる方法(SEO、AI検索、ホワイトペーパー、紹介)は数か月かかりますが、止めても流入が残ります。速い方法で得た商談化率と受注率の実績を根拠にして、積み上がる方法の予算を組む順番なら、社内の説明も通りやすくなります。展示会やウェビナーは運営に人手がかかるため、兼任の担当者1人なら、営業が集客と当日の対応を一緒に担える場合に限って加えます。
部門の分担:マーケティング、インサイドセールス、営業、カスタマーサクセスの役割と引き渡し
BtoBの流れは、マーケティング、インサイドセールス、フィールドセールス(訪問やオンラインで商談を担う営業)、カスタマーサクセス(受注後の顧客を支援する役割)の4つが、リードを順に引き渡して回します。引き渡しの条件と期限を文書にしておかないと、リードは境目で止まります。
4つの役割と、引き渡しの条件
| 役割 | 受け持つ段階 | 主な仕事 | 次へ渡す条件(例) | 主な指標 |
|---|---|---|---|---|
| マーケティング | 認知、リード獲得、育成 | 記事・資料・広告・イベントで連絡先を預かり、情報を届ける | 対象の業種・規模で、資料を2回以上閲覧(MQL) | リード数、MQL数、MQL化率 |
| インサイドセールス | 選別 | 電話やメールで課題と時期を確かめ、商談を設定する | 予算・時期・課題が確認できた(SQL)、初回打ち合わせの日程が決まった | 架電・接続数、商談設定数、商談化率 |
| フィールドセールス | 商談、受注 | 課題を深く聞き、提案と見積もりを出し、契約する | 契約が結ばれ、導入の担当者が決まった | 商談数、受注数、受注率、受注額 |
| カスタマーサクセス | 継続・拡大 | 導入を支援し、利用を定着させ、更新と追加契約につなげる | 更新の時期、追加のニーズが出た(営業へ戻す) | 継続率、更新率、追加契約額 |
少人数の会社では、1人が2つの役割を兼ねます。その場合も、表の「次へ渡す条件」だけは書き出しておかないと、兼任者が替わった瞬間に流れが途切れます。
引き渡しの基準は、営業と一緒に決める
リードを渡す基準を、マーケティングが単独で決めてはいけません。営業が「この条件なら追う価値がある」と認めた基準でなければ、渡したリードは放置されます。基準には、対象の業種・規模・役職といった属性と、資料の閲覧やウェビナー参加といった行動の両方を使います。
国内の実態を見ると、基準の共有は多くの会社で課題です。前述のBtoBマーケティング支援会社の調査(2026年5月、432名)では、見込み客の質や優先順位について営業とマーケティングで認識のズレを「よくある」「ときどきある」と感じる企業が58.1%に上りました。この調査では、マーケティングの専任部門や担当者がいる企業も39.6%にとどまり、最も多い体制は営業・広報・企画などの兼任(36.6%)です。兼任が多いからこそ、基準は文書にします。
SLA:引き渡しの約束を文書にする
SLA(Service Level Agreement)とは、部門間で「何を、いつまでに、どうするか」を取り決めた約束のことです。前述のセールスフォース・ジャパンの解説は、SLAの項目として、引き渡しの基準、共有する必須情報(属性、行動履歴、スコア)、営業のフォロー期限(例として「引き渡し後24時間以内に初回コンタクト」)、営業から結果を返すルールの4つを挙げています。この4つをA4で1枚に収める形が本記事の提案で、項目ごとの例は次のとおりです。
- 引き渡しの基準:対象の業種・規模で、資料を2回以上閲覧したか、見積もり・デモの依頼があった
- 共有する情報:会社名、役職、閲覧した資料、参加したウェビナー、リードの入り口(どの施策から来たか)
- 営業のフォロー期限:引き渡しから1営業日以内に連絡し、3営業日以内に結果を記録する
- 結果の返し方:商談化した、時期が合わない(半年後に再連絡)、対象外(理由を1行)の3区分で返す
4番の「対象外(理由)」が、マーケティングにとって最も価値のある情報です。対象外の理由が「規模が小さい」に集中していれば、広告の除外条件や資料のテーマを直せます。
同じ432名の調査では、引き渡し基準、定期的な振り返り、営業結果の共有の3つがそろう企業の受注目標の達成率は85.4%、いずれもない企業は25.4%でした。調査元も、因果ではなく相関だと注記しています。それでも、3つがそろっていない状態で施策を増やす順番は避けたほうがよい、とは読み取れます。
インサイドセールスの役割は「選別と商談設定」
インサイドセールスは、電話やメール、オンライン面談で見込み客と接し、課題と時期を確かめて商談を設定する役割です。マーケティングと営業の間に立ち、MQLをSQLに変える工程を受け持ちます。立ち上げ方、人数の目安、トークの作り方は別の記事で扱います。専任を置く目安は、営業が初回連絡に追われて商談の準備が薄くなったときです。
MAツールは、引き渡しの条件を自動で判定する道具
MAツールは、メール配信、資料の閲覧やサイト訪問の記録、スコアの付与を自動化する道具です。引き渡しの条件を「資料2回閲覧で10点」のように点数にしておけば、MQLの判定を人手なしで行えます。機能と選び方、導入の手順は別の記事で扱います。条件が決まっていない状態で導入しても点数の意味を誰も説明できないので、SLAの1番と2番を決めてからツールの検討に進む順番を勧めます。
カスタマーサクセスからマーケティングへ、情報を戻す
カスタマーサクセスは、受注後の顧客が成果を出せるように支援する役割です。顧客がどの機能で成果を出したか、どの課題で導入を決めたかを知っているので、その情報が事例記事や資料の題材になります。四半期に1回、「成果が出た顧客」「導入の決め手」「失注の理由」を集めてコンテンツに戻す会議を置くのが、流れを一方通行にしない最も安い仕組みです。
BtoBマーケティングの立ち上げ方:最初の90日で進める8つの手順
BtoBマーケティングは、施策から始めず、定義と数字をそろえることから着手します。最初の90日で行うのは、次の8つの手順です。

図:BtoBマーケティングの最初の90日の進め方(本記事の提案)
8つの手順
- 商談と受注の定義を営業と合わせる:「初回打ち合わせの実施」を商談とする、といった1行の定義を決め、過去6か月の件数を数える
- 対象の顧客像を決める:業種、規模、役職、抱えている課題を1枚に書く。営業が受注した企業の共通点から作る
- 現状の数字を集める:リード数、MQL数、商談数、受注数、受注までの期間を、入り口の施策ごとに表にする
- 目標を逆算する:受注の目標件数から、必要な商談数、MQL数、リード数を出す
- 施策を2つ選ぶ:速い方法と積み上がる方法を1つずつ。3軸(単価、検討期間、企業数)で決める
- 受け皿を整える:資料請求のページとフォーム、お礼メール、資料3本、顧客管理ツールへの記録ルール
- 引き渡しのSLAを書く:基準、共有情報、フォロー期限、結果の返し方の4項目をA4で1枚に
- 週次と月次の会を置く:週次でリードと商談の件数、月次で率と施策ごとの商談化率を見直す
〜30日:定義と数字をそろえる
最初の30日は手順1から4に使い、施策はまだ始めません。成果物は、商談と受注の定義が書かれた1枚、顧客像の1枚、施策別の実績表、逆算した目標の4つです。過去の数字がない会社は、仮の率を置いて計算し、翌月から実績で置き換えれば足ります。
〜60日:受け皿を作り、速い施策を始める
31日目から60日目は手順5から7です。資料請求のページ、フォーム、お礼メール、資料3本を用意し、SLAを営業と合意してから、速い方法の配信を始めます。受け皿が先で、集客が後です。検索広告なら、指名検索と一般的な語句を分け、資料請求を成果として計測する設定を先に済ませます。
〜90日:引き渡しを回し、率を実績に置き換える
61日目から90日目は手順8の運用です。リードが入り、営業へ渡り、結果が返ってくる流れを週次の会で確かめ、1営業日以内の連絡が守られているか、対象外の理由は何かを件数で見ます。90日目には、MQL化率、商談化率、受注率を仮の値から実績に置き換え、必要なリード数を計算し直します。ここで初めて、積み上がる方法の予算を、実績の率を根拠に組めます。
よくある失敗:リード数だけを追う、営業と定義が合わない、コンテンツが足りない
BtoBマーケティングでつまずく原因は、施策の選び間違いより、数字の見方と部門の間の決めごとにあります。代表的な6つを挙げます。
失敗1:リード数を目標にして、商談が増えない
リード数を目標にすると、入力の軽いフォームや、対象外の企業も含む広い配信に施策が寄ります。件数は増え、営業に渡しても商談になりません。目標は受注から逆算した商談数とMQL数に置き、リード数は手段の数字として扱います。
失敗2:営業とマーケティングで「商談」の定義が違う
マーケティングは「アポイントが取れた」を商談と数え、営業は「提案まで進んだ」を商談と数えている、という食い違いはよく起こります。同じ言葉で別の数字を見ていると、商談化率の議論がかみ合いません。定義は1行で文書にし、レポートの欄外に毎回書きます。
失敗3:資料が1本しかなく、育成が続かない
会社案内と1本のホワイトペーパーだけでは、資料請求のあとに送るものがありません。検討の段階に合わせて、課題の整理、比較のポイント、導入事例、費用対効果の説明の4種類を用意します。
失敗4:フォローが遅く、途中で途切れる
展示会の調査では、営業の連絡開始まで2日以上かかった人が7割を超え、翌日までに連絡した人の71.5%は商談化率が高かったと答えていました。連絡の期限と、時期が合わないリードへの再連絡の日付を、SLAと顧客管理ツールで管理します。
失敗5:計測がアクセス数と問い合わせ数で止まる
アクセス数と問い合わせ数だけを見ていると、どの施策が受注に効いたかが分かりません。入り口の施策ごとに、リード、MQL、商談、受注の4列を持つ表を1つ作って月に1回更新すれば、商談化率の低い施策を縮め、高い施策に予算を移せます。
失敗6:ツールから入り、定義が後回しになる
MAツールや顧客管理ツールを先に契約し、何を記録し何を判定するかを後から考えると、設定が空のまま費用だけがかかります。定義、顧客像、SLAの3つが紙の上でできてから、ツールを選びます。表計算ソフトで3か月回してみて、手作業の限界が見えてからでも遅くありません。
よくある質問(FAQ)
BtoBマーケティングは、最初に何をすればよいですか?
商談と受注の定義を営業と合わせ、過去6か月の件数を数えることが最初の作業です。施策はそのあとです。定義と現状の数字がそろうと、受注の目標から必要なリード数を逆算でき、施策の選び方と予算の根拠が決まります。
リード獲得の方法は、どう選べばよいですか?
取引の単価、検討期間、狙う企業の数の3軸で選びます。単価が低く対象が多ければ検索広告やSEO、単価が高く対象が少なければABMや紹介が向きます。最初は、立ち上がりの速い方法と積み上がる方法を1つずつ選び、商談化率の実績を見てから広げます。
リードの質を上げる方法はありますか?
対象外の企業が入りにくい入り口と条件を作り、営業から「対象外の理由」を返してもらうのが基本です。広告の除外条件、フォームの必須項目、資料のテーマを、その理由に合わせて直します。質の基準そのものは、営業が追う価値を認めた条件で定義します。
商談化率が低いとき、どこを見ればよいですか?
最初に見るのは、引き渡しからの連絡の速さと、入り口の施策ごとの商談化率です。連絡が2日以上あいていれば、SLAの期限を見直します。特定の施策だけ低ければ、その施策の対象設定か、資料と買い手の段階のずれを疑います。
展示会とWebは、どう使い分ければよいですか?
展示会は短期間に多くの名刺を集める場、Webは検討中の人が調べに来る場です。展示会で得た名刺は温度差が大きいので、翌日までに連絡し、Webの資料や事例で育成します。来場者が決まっている業界は展示会、調べて比較する商材はWebの比重を上げます。
少人数のマーケティング組織でも、成果は出せますか?
施策を2つに絞り、引き渡しと記録の仕組みを先に整えれば、兼任の体制でも進められます。先に整えるのは、資料請求の受け皿、SLA、施策別の実績表の3つです。成果を分けるのは施策の数ではなく、引き渡しと記録が回っているかです。
MAツールは、最初から必要ですか?
最初からは必要ありません。リードが月に数十件なら、表計算ソフトと手作業のメールで十分です。引き渡しの条件を点数で表せるようになり、誰にいつ何を送ったかを人が追えなくなった時点が、導入を検討する目安です。
BtoBでもSNSは使う価値がありますか?
あります。担当者がSNSで業界の情報を集める分野では、記事や資料の案内、ウェビナーの集客、リード獲得広告の配信先として機能します。ただし、フォームの軽いリードは温度が低めなので、獲得後の連絡と対象外の条件づけを前提に設計します。
AI検索は、BtoBの買い方に影響しますか?
影響しています。本文のAI検索の項で見たとおり、買い手の多くはAIの答えを出発点にしつつ、AIがまとめた情報をそのまま信頼せず、公式サイトや事例で確かめています。AIの答えに候補として挙がることと、確かめに来た人を受け止めるページの両方が要ります。
まとめ:BtoBマーケティングは、リード数ではなく商談と受注から設計する
BtoBマーケティングは、組織で買う相手に商談の前から選ばれるための活動で、受注から逆算した商談数とMQL数を目標に置き、営業との引き渡しを文書にしたときに機能します。
- BtoBの買い手は複数人で、1か月以上かけ、売り手に会う前に候補を絞る。候補に入る段階は、営業ではなくマーケティングが受け持つ
- 流れは、認知、リード獲得、育成、選別、商談、受注、継続・拡大の7段階。リード、MQL、SQL、商談の定義を営業と1行ずつ合わせる
- リード獲得の方法は9つ。速い方法(検索広告、比較サイト)と積み上がる方法(SEO、AI検索、資料、紹介)を1つずつ組み合わせる
- 必要なリード数は受注から逆算する。想定例では、受注率20%、商談化率30%、MQL化率50%なら、月3件の受注にリード100件が要る
- 施策はリード数ではなく、その施策から生まれた商談数と受注数で評価する。入り口ごとにリード、MQL、商談、受注の4列を持つ表を月1回更新する
- 引き渡しの基準、共有する情報、フォロー期限、結果の返し方をSLAとして1枚に書く
最初の一歩は、営業と30分の打ち合わせを持ち、「商談」と「受注」の定義を1行ずつ決めて、過去6か月の件数を数えることです。その数字が、必要なリード数と、次に選ぶ施策を教えてくれます。
検索広告のリードを受注まで追う考え方は、資料にも
検索広告をリード獲得の入り口にするなら、「【リスティング】“CPA最小化”をやめて、“取りこぼし最小化”へ」が役に立ちます。CPAを下げる作業より、本来表示できたはずの検索を取りこぼさないことを主眼にした資料で、受注まで見る本記事の逆算と相性のよい内容です。一般キーワードのクリック単価が高すぎて消耗する、自社の中で食い合っている、自動入札に丸投げで意図が見えない、という3つの“あるある”と、6つの状況を自己点検するチェック欄、検索語句レポートとインプレッションシェア(表示されえた回数のうち実際に表示された割合)の損失から「出られなかった検索」を金額で見る方法を収録しています。入手はライブラリのページから、フォームを送って行います。
出典・参考資料
記事内のデータは2026年10月19日時点で確認したものです。
- HubSpot Japan「HubSpotが「日本のBtoB購買に関する意識・実態調査2026」を発表」(2026年7月16日)
- 6sense「2025 B2B Buyer Experience Report」(2025年)
- BtoBマーケティング支援会社の調査「リード獲得の目標達成は7割、受注は6割未満。目標を達成する企業とそうでない企業の“差分”とは?|BtoB企業432社に聞いたマーケティング実態調査2026」(2026年7月28日)
- BtoB向け顧客接点ツール提供企業の調査「「展示会施策に関する実態調査2026」を実施。92.6%が展示会施策「重要」とする一方、87.3%が「成果改善の余地あり」と回答」(2026年5月13日)
- リサーチマーケティング会社の調査「【2026年版】BtoB経営者に聞く「リード獲得」実態調査「量」は34.7%・「質」は37.6%が“理想通りに獲得できていない”と回答」(2026年7月28日)
- セールスフォース・ジャパン「【徹底解説】MQLとSQLの違いとは?定義から基準設定、部門連携強化で売上を最大化する方法」(2026年5月26日更新)
- セールスフォース・ジャパン「リードジェネレーションとは?意味や役割、代表的な9つの手法を解説」(2025年10月9日更新)
- セールスフォース・ジャパン「ABMとは?アカウントベースドマーケティングの手法・導入手順・おすすめツール」(2026年5月19日)
- Google 広告 ヘルプ「リードフォーム アセットについて」(2026年10月19日確認)