ブランドリフトとは?調査のやり方と、指名検索で認知施策の効果を測る方法
ブランドリフトとは、広告やPRなどの施策に触れた人の意識が、触れていない人と比べてどれだけ高まったかを表す考え方です。認知、広告の記憶、好意、購入の意向といった項目をアンケートで尋ね、2つのグループの差を数字にします。
認知を目的にした施策は、クリック数や申し込み件数だけでは成果を説明できません。動画が100万回再生されても、名前を覚えた人が増えたかどうかは別の話だからです。「その予算で何が変わったのか」と問われたときの答えになるのが、ブランドリフトと、名前で検索された回数(指名検索数)です。
想定する読者は、認知施策の効果を社内で説明しなければならない、マーケティング部門の担当者と責任者です。ブランドリフトの意味、測る指標、3つの測定方法、サーチリフトと指名検索の使い方、設計の手順、結果の読み方、AI検索を含めた確認方法を順に取り上げます。
目次

ブランドリフト測定の前提になる5つの事実
- ブランドリフトは、施策に触れたグループと触れていないグループの回答の差で測ります。差を取るので、もともと知っていた人の分を除いて、施策による上乗せだけを取り出せます。
- 測る指標は、広告想起、認知、比較検討、好意度、購入意向の5つが基本です。認知は、ヒントなしで名前が出る純粋想起と、名前を見せて確かめる助成想起に分かれます。
- Google
広告のブランド効果測定は無料のツールです。ただし日本では、質問1つにつき10日間で1万5,000米ドル以上の予算が条件になります(Google
広告ヘルプ、2026年10月4日に閲覧)。 - 指名検索数は、費用をかけずに毎月追える行動の指標です。英国の広告業界団体IPAの2021年の報告では、検索シェアは平均して市場シェアの83%を表していました。ただし季節やPRの影響を受け、意識の中身までは分かりません。
- 結果は、絶対リフト(ポイント差)と相対リフト(伸び率)の両方で読みます。肯定的な回答が20%から40%になった場合、絶対リフトは20ポイント、相対リフトは100%です。
ブランドリフトとは?施策に触れた人の「意識の変化」を測る考え方
ブランドリフトとは、施策に触れたことで生まれた、認知や好意などの上乗せ分のことです。英語のBrand
Liftをそのまま読んだ言葉で、リフトは「持ち上げ」を意味します。広告を見た人の認知率が40%、見ていない人が30%なら、差の10ポイントがブランドリフトです。

図:ブランドリフトの考え方と3つのリフト(数値はGoogle
広告ヘルプの説明例をもとに作成)
比べるのは「触れた人」と「触れていない人」
ブランドリフトの中心にあるのは、2つのグループの比較です。施策に触れた人たちを接触群、触れていない人たちを対照群(コントロールグループ)と呼びます。両方に同じ質問をして、肯定的な回答の割合を比べます。
接触群の数字だけを見ても、施策の効果は分かりません。広告を出す前からその会社を知っていた人が含まれているからです。対照群の数字を引くことで、施策がなくても存在していた分が取り除かれます。
クリック数では見えない成果を数字にする
動画広告、記事広告、テレビCM、タクシー広告の多くは、その場で申し込んでもらうことを目的にしていません。名前を覚えてもらい、数週間後や数か月後に候補に入れてもらうための施策です。
こうした施策をクリック数や獲得単価だけで評価すると、成果が出ていないように見えます。再生回数や表示回数が示すのは「届いた量」です。ブランドリフトは「届いた結果、何が変わったか」を示します。
サーチリフト、コンバージョンリフトとの違い
リフトという言葉は、意識以外の変化にも使われます。何の差を見るかによって、呼び名が変わります。
| 名称 | 比べるもの | データの取り方 | 分かること |
|---|---|---|---|
| ブランドリフト | 認知、好意、購入意向などの意識 | アンケート | 施策が人の気持ちをどう変えたか |
| サーチリフト | 社名や商品名の検索回数 | 検索の記録 | 施策が「調べる」行動を生んだか |
| コンバージョンリフト | 購入や申し込みの件数 | サイトやアプリの計測 | 施策がなければ生まれなかった成果の量 |
3つは、どれか1つを選ぶものではなく、意識、関心、成果の順に並ぶ指標です。認知施策では、ブランドリフトとサーチリフトの2つが中心になります。
ブランドリフト調査と認知度調査の違い
認知度調査は、ある時点で自社がどれだけ知られているかを調べる調査です。市場全体での現在地を知るために、年1回や半年に1回の頻度で行います。ブランドリフト調査は、特定の施策の前後、または接触の有無で比べ、変化の量を取り出す調査です。
質問の内容は、両者でほぼ共通です。違いは比べ方にあります。定期的な認知度調査の結果があれば、それをブランドリフト調査の基準値として使えます。
ブランドリフトで測る5つの指標
ブランドリフトで測る指標は、広告想起、認知、比較検討、好意度、購入意向の5つが基本です。人が商品を知ってから買うまでの段階に沿って並んでいます。
| 指標 | 分かること | 質問の例 |
|---|---|---|
| 広告想起 | 広告を見た記憶が残っているか | 「最近、次の会社の動画広告を見ましたか」 |
| 認知(純粋想起) | ヒントなしで名前が出るか | 「電子契約サービスと聞いて思い浮かぶ名前を挙げてください」 |
| 認知(助成想起) | 名前を見れば分かるか | 「次のうち、知っているものをすべて選んでください」 |
| 比較検討 | 候補に入るか | 「導入を検討するとしたら、どれを候補にしますか」 |
| 好意度 | 良い印象を持っているか | 「次のうち、良い印象を持っているものはどれですか」 |
| 購入意向 | 買いたい、使いたいと思うか | 「次に契約するとしたら、どれを選びたいですか」 |
質問の例は、電子契約サービスを題材にした一例です。実際の文面は、商材と調査の方法に合わせて調整します。

図:純粋想起と助成想起の違い(質問文は一例)
広告想起:広告そのものが記憶に残ったか
広告想起は、広告を見た覚えがあるかを尋ねる指標です。5つの中でもっとも動きやすく、施策の直後に差が出ます。動画の冒頭で名前を示しているか、表現が印象に残るかといった、クリエイティブの評価に向いています。
広告を覚えていることと、会社を好きになることは別です。広告想起だけが上がり、ほかの指標が動かない場合は、広告は目立ったものの、伝えたい内容までは届いていないと読みます。
純粋想起と助成想起:認知の深さを分けて測る
認知は、聞き方によって2つに分かれます。LINEヤフーの解説(2025年1月)は、2つをこう定義しています。純粋想起は「何もヒントがなくてもそのブランドを思い出せる」状態です。助成想起は「何らかのヒントがあればそのブランドを思い出すことができる」状態です。
- 純粋想起の聞き方:自由回答。「知っているスポーツブランド名を思いつく限り挙げてください」
- 助成想起の聞き方:選択式。「以下の中で知っているスポーツブランド名すべてにチェックを入れてください」
純粋想起のうち、最初に名前が挙がることを第一想起と呼びます。クロス・マーケティングの用語解説は、第一想起を購買行動でもっとも有利な位置としています。
聞く順番は、純粋想起が先
2つを同じ調査で聞くときは、純粋想起を先に置きます。選択肢を先に見せると、それがヒントになるためです。同社の助成想起の解説も、順番が逆になると純粋想起のデータが損なわれると注意しています。
2つの数字の開きにも意味があります。助成想起が高く純粋想起が低い場合は、名前は知られているものの、必要なときに思い出してもらえていない状態です。
比較検討・好意度・購入意向:行動に近い指標
比較検討、好意度、購入意向は、認知よりも購買に近い位置にある指標です。1回の施策で大きく動くことは少なく、接触を重ねて少しずつ上がります。
宣伝会議のAdverTimes.は2025年6月、マクロミルの担当者へのインタビューを掲載しました。ブランドの想起が純粋想起や考慮集合(候補の集まり)の水準に上がるほど、購入率や再購入が高まる傾向がある、という内容です。認知だけでなく、候補に入ったかどうかまで追う意味はここにあります。
指標は、目的から1〜3個に絞る
5つすべてを毎回測る必要はありません。質問が増えるほど回答者の負担が増え、必要な回答数も費用も膨らみます。
- 新しい名前を広めたい:認知(助成想起)と広告想起
- すでに知られていて、候補に入りたい:純粋想起と比較検討
- 印象を変えたい:好意度と、伝えたいイメージの項目
- 購入を後押ししたい:購入意向
ブランドリフトを測る3つの方法
測り方は、広告媒体が提供するブランドリフト調査、自社で行うアンケート調査、行動データによる確認の3つです。費用、使える条件、分かることがそれぞれ異なります。
| 方法 | 仕組み | 向いている場面 | 主な条件・費用 | 弱点 |
|---|---|---|---|---|
| 媒体のブランドリフト調査 | 媒体が接触群と対照群を自動で作り、媒体上でアンケートを配信する | 1つの媒体にまとまった予算を使う動画広告 | 調査自体は無料の場合がある。出稿額の下限や担当者経由の申し込みが必要 | その媒体の中の効果しか分からない |
| 自社で行うアンケート調査 | 調査会社のモニターに、施策の前後や接触の有無で同じ質問をする | テレビ、交通広告、PRなど複数の施策をまとめて評価したい場合 | 調査費用がかかる。質問と対象者は自由に決められる | 接触群と対照群をそろえる設計が難しい |
| 行動データ(指名検索、直接訪問) | 名前での検索数や、URLの直接入力による訪問数の増減を見る | 予算が限られる場合や、毎月の定点観測 | 無料のツールで始められる | 意識の中身は分からない。施策以外の影響を受ける |

図:ブランドリフトを測る3つの方法
方法1:広告媒体のブランドリフト調査
媒体のブランドリフト調査は、広告の配信と調査が1つの仕組みの中で完結する方法です。誰に広告が表示されたかを媒体が記録しているため、接触群と対照群を正確に分けられます。
代表例がGoogle 広告です。ヘルプの「ブランド効果測定について」(2026年10月4日に閲覧)は、この機能を動画広告の効果を測る無料のツールと説明しています。対象は、オークションで購入したインストリーム広告とバンパー広告です。アンケートは、YouTubeで動画の再生が始まる前に表示されます。
利用には条件があります。すべてのアカウントで使えるわけではなく、Googleのアカウント担当者への問い合わせが必要です。担当者が付いていないアカウントでは使えない旨の記載もあります。
Google
広告のブランド効果測定に必要な予算
予算の下限も公開されています。設定方法のヘルプ(英語版、同日に閲覧)によると、日本は3つの国区分のうち下限がもっとも高い区分に入ります。10日間で必要な予算は、質問1つで1万5,000米ドル、2つで3万米ドル、3つで6万米ドルです。米国は質問1つで1万米ドルです。
金額はアカウントの通貨に換算して適用され、為替レートは年4回見直されます。質問は最大3つまで選べます。選択肢は、広告想起、認知、連想、比較検討、好意度、購入意向などです。
調査の期間は、標準の測定で3〜14日です。より多くの回答を集める「Enhanced
Lift」という選択肢もあり、こちらは標準の3倍の予算が条件になります。条件は変更されることがあるため、申し込み前に最新のヘルプを確認してください。
ほかの媒体の調査機能
同じ考え方の機能は、ほかの媒体にもあります。LinkedInの開発者向けの文書(2025年8月更新)によると、対象者は、広告が表示されるテスト群と表示されない対照群に分けられます。アンケートは、両方の群の一部に届けられます。
国内では、LINEヤフーがディスプレイ広告(予約型)の紹介ページで、2種類の調査を案内しています。認知度の向上を測るブランドリフト調査と、自然検索数の増加を見るサーチリフト調査です。実施条件は同ページに書かれていないため、媒体の担当者か広告代理店に確認します。
方法2:自社で行うアンケート調査
自社で行う調査は、媒体をまたいだ施策全体を評価できる方法です。調査会社が抱える回答者(モニター)に、インターネット上でアンケートを配信します。比べ方は2通りあります。
- 事前・事後の比較:施策の前と後に同じ質問をして、数字の変化を見る
- 接触・非接触の比較:施策の後に、触れた人と触れていない人を分けて比べる
事前・事後の比較は分かりやすい反面、その期間に起きた別の出来事の影響も含んでしまいます。接触・非接触の比較は、2つのグループの性質が違うと、差が施策によるものかどうか判断できません。
ニールセンのコラム(2020年3月)は、広告接触の有無以外の要素をできる限りそろえた非接触者を集めることが非常に重要だと指摘しています。少なくとも性別と年代の構成比はそろえて比べます。
アンケート調査にかかる費用
費用は、質問の数と回答者の数で決まります。クロス・マーケティングが公開している料金表(2026年10月4日に閲覧)では、インターネット調査は10問・100人の回収で9万円から(税抜)です。対象者の条件や依頼する範囲によって金額は変わります。
ブランドリフト調査では、接触群と対照群のそれぞれで数百人の回答が必要になり、対象者を絞り込むための事前調査も加わります。この最低料金より高くなる前提で、複数の調査会社から見積もりを取るのが現実的です。
方法3:行動データで確かめる
3つめは、アンケートを使わず、人の行動の変化で確かめる方法です。認知が高まると、名前で検索する人や、URLを直接入力して訪れる人が増えます。
主に見る数字は2つです。1つは指名検索数で、Search
Consoleなどで確認できます。もう1つは直接訪問(ダイレクト流入)で、アクセス解析ツールで確認できます。どちらも無料で、施策の前後を毎月比べられます。ただし直接訪問には、参照元が記録されなかった訪問も混ざるため、補助的な数字として扱います。
3つの方法は、弱点を補い合う関係にあります。行動データを毎月の定点観測に使い、大きな施策のときにアンケートか媒体の調査を重ねるのが基本です。
サーチリフトとは?指名検索で効果を測る考え方
サーチリフトとは、施策に触れた人の検索行動が、触れていない人と比べてどれだけ増えたかを表す指標です。対象は、会社やサービス、商品の名前といった、自社に関する言葉の検索です。アンケートに頼らず、実際の行動で効果を確かめられます。

図:検索で効果を測る根拠と条件(IPA、Google
広告ヘルプの公表内容をもとに作成。IPAの数字は相関であり、因果関係を示すものではありません)
Google
広告のサーチリフト測定
Google
広告には、サーチリフトを測る機能があります。仕組みは、ヘルプの「About
Search
Lift」(英語版、2026年10月4日に閲覧)に書かれています。広告を見る人と、見ないように制御された人の2グループを作り、YouTubeとGoogle
検索での検索行動の差を比べるものです。こちらも無料のツールで、利用にはアカウント担当者への問い合わせが必要です。
結果は「相対リフト」で示されます。指標の説明では、相対リフト25%は、広告を見た人のほうが、見ていない人より25%検索しやすかったという意味だと例示されています。
予算の目安も公開されています。日本の下限は28日間で1万5,000米ドルです。加えて、対象キャンペーンの表示回数は合計150万回以上が望ましいとされています。
自社でできる簡易版:指名検索数の前後比較
媒体のサーチリフト測定の条件を満たせない場合でも、考え方は応用できます。施策の前後で指名検索数を比べる方法です。対照群がないため厳密な「リフト」ではありませんが、傾向はつかめます。
指名検索数は、Search
Consoleで自社の実績を、キーワードツールやGoogleトレンドで全体の規模と推移を確認します。Search
Consoleには、2025年11月にブランドクエリフィルタが加わり、名前を含む検索を切り分けやすくなりました。この記事では、その数字を効果測定にどう使うかに絞って説明します。
指名検索が低コストの代理指標になる理由
指名検索が認知の代理指標として使われるのは、名前を知らない人は名前で検索できないからです。検索数の増加は、名前を知り、かつ調べたいと思った人が増えたことを示します。
検索と事業成果の関係を示す研究もあります。英国IPAは2020年10月、レス・ビネ氏の研究を公表しました。対象は、自動車、エネルギー、携帯電話端末の3分野です。どの分野でも、検索シェアは市場シェアと相関し、先行して動いていました。検索シェアとは、同じ分野の全ブランドの検索数に占める自社の割合です。自動車では、先行する期間が最長で1年ほどありました。
IPAの研究グループが2021年10月に出した報告では、7か国・12分野・30事例の分析から、検索シェアは平均して市場シェアの83%を表すとされています。海外の研究で、因果関係ではなく相関を示したものです。比率が分野や国によって変わる旨の注記もあります。
国内でも、検索を成果指標にする動きがあります。電通は2025年6月、「Response
Lift
Checker」の開発を発表しました。テレビCMが指名検索数やアプリのダウンロード数にどれだけ寄与したかを、表現の要素別に評価するツールです。
指名検索で測るときの4つの限界
便利な指標ですが、指名検索数だけで施策の効果を言い切ることはできません。限界は4つあります。
- 季節変動:繁忙期や決算期など、施策と無関係に検索が増える時期がある
- PRや外部の出来事:報道、SNSでの話題、不祥事でも検索は増える。前述のIPAの研究も、検索のすべてが好意的とは限らないと注意している
- 既存顧客の検索:「名前+ログイン」型の検索は利用中の人によるもので、認知の広がりとは関係がない
- 意識の中身:検索した人が好意を持っているのか、不安を確かめているのかは分からない
限界を補う3つの工夫
限界は、比べ方を工夫することで小さくできます。
- 前月ではなく前年の同じ月と比べ、季節の影響を除く
- 「ログイン」「マイページ」など既存顧客の検索語を除いて集計する
- 施策を行った地域や期間と、行っていない地域や期間を比べる
3つめは、対照群を自分で作る工夫です。たとえば関東だけで交通広告を出した場合、関東とそれ以外の地域で指名検索の伸びを比べます。地域別の推移はGoogleトレンドで確認できます。残る「意識の中身」は、年1回でもアンケートを行って補います。
測定を設計する9つの手順
測定の設計は、目的、指標、方法、グループ、サンプル、時期、基準値、読み方、報告の9つを、施策を始める前に決める作業です。施策が始まってからでは基準値が取れず、後から効果を証明できなくなります。

図:測定を設計する9つの手順
- 目的を1文で書く
- 指標を1〜3個に絞る
- 測定方法を選ぶ
- 比べるグループを決める
- サンプル数を決める
- 測る時期を決める
- 基準値を記録する
- 結果の読み方を先に決める
- 報告の形式を決める
手順1〜3:目的、指標、方法を決める
最初に、施策の目的を1文で書きます。「関東の総務担当者に、サービス名を知ってもらう」のように、誰の何を変えたいのかを具体的にします。目的が決まれば、指標は自然に絞られます。この例なら、助成想起と指名検索数です。
方法は、予算と媒体の数で選びます。選び方は、後の章で状況別に整理します。
手順4〜5:比べるグループとサンプル数を決める
次に、何と何を比べるかを決めます。媒体の調査では、グループ分けは自動です。自社で調査する場合は、事前・事後で比べるのか、接触・非接触で比べるのかを選びます。対象者の条件は施策のターゲットと一致させ、性別、年代、地域、業種などの構成をグループ間でそろえます。
サンプル数は、どのくらいの差を見分けたいかで決まります。クアルトリクスの解説は、信頼水準95%、誤差の範囲を±5%とした場合に必要な回答者数を385人と計算しています。同じ調査を100回行えば95回は、結果が真の値の±5ポイント以内に収まる、という精度です。1グループ400人前後がよく目安にされるのは、この計算が背景にあります。
ただし、2つのグループの差を比べる場合は、より大きな差が必要です。各400人なら、認知率が50%前後のとき約7ポイント、15%前後のとき約5ポイントの差がないと、偶然の範囲と区別できません(信頼水準95%での計算上の目安)。小さな差を見たいときは、人数を増やします。
手順6〜7:測る時期を決め、基準値を記録する
測る時期は、施策の開始前、実施中、終了後の3点で考えます。事前の調査は、開始の1〜2週間前までに済ませます。事後の調査は、終了直後に行うと記憶が新しいぶん高めの数字が出ます。効果の持続を見たい場合は、数週間後にもう一度測ります。
基準値は、アンケートの数字だけではありません。指名検索数、直接訪問数、AIの回答での言及状況も、開始前に記録します。指名検索数は季節で変わるため、前年同月の数字も控えておきます。
手順8〜9:読み方と報告の形式を先に決める
結果が出てから解釈を考えると、都合の良い数字だけを拾いがちです。開始前に、「助成想起で5ポイント以上の差が出たら継続、差が見られなければ表現を見直す」といった判断の基準を書いておきます。
報告の形式も先に決めます。経営層向けには、指標ごとに基準値、結果、差、施策の費用を1枚にまとめます。表示回数や再生回数は「届いた量」として添え、主役はリフトの数字にします。
結果の読み方:絶対リフトと相対リフト、有意差
結果を読むときは、絶対リフトと相対リフトを区別し、その差が偶然ではないと言えるかを確かめます。同じ結果でも、どの数字を使うかで印象が大きく変わるためです。
絶対リフトと相対リフト
絶対リフトは、接触群と対照群の割合の差です。単位はポイントです。相対リフトは、その差を対照群の割合で割った伸び率です。Google
広告ヘルプの指標の説明(英語版、2026年10月4日に閲覧)は、肯定的な回答が20%から40%に増えた場合を例に、次のように示しています。
| 指標 | 計算 | この例での値 | 向いている使い方 |
|---|---|---|---|
| 絶対リフト | 接触群 − 対照群 | 40% − 20% = 20ポイント | 何人の意識が変わったかを見積もる |
| 相対リフト | 絶対リフト ÷ 対照群 | 20 ÷ 20 = 100% | 施策どうし、表現どうしを比べる |
| 余地に対するリフト | 絶対リフト ÷(100% − 対照群) | 20 ÷ 80 = 25% | まだ知らない人のうち、どれだけ動かせたかを見る |
相対リフトだけを見ない
相対リフトは、もとの数字が小さいほど大きく出ます。認知率が1%から2%になれば相対リフトは100%ですが、絶対リフトは1ポイントです。報告では、両方を並べて書きます。
知名度の高いブランドでは、逆のことが起こります。対照群の認知率が90%なら、伸びる余地は10ポイントしかありません。この場合は、余地に対するリフトを見るか、認知ではなく好意度や購入意向を指標にします。
「統計的に有意」とは何か
統計的に有意とは、観察された差が偶然だけで生じたとは考えにくい、という意味です。アンケートは一部の人に聞くものなので、施策に効果がなくても、数ポイントの差は偶然に生じます。回答者が多いほど、偶然による揺れは小さくなります。
前述のGoogle
広告ヘルプによると、リフトを検出できる回答数の目安は、成果の良いキャンペーンで指標ごとに約2,000件です。推奨される最低予算の水準では約4,100件とされています。結果には、真の値が入ると見込まれる範囲(信頼区間)も表示されます。Google
広告では、両側80%の信頼区間が使われています。
「リフトなし」と「データ不足」は別の結果
差が確認できなかった場合、その理由は2つに分かれます。1つは、十分な回答が集まったうえで差がなかった場合です。もう1つは、回答が足りず判断できなかった場合です。
Google 広告でも、前者は「No lift detected」、後者は「Not enough
data」と別の状態として表示されます。データ不足を「効果がなかった」と報告すると、有望な施策を止めてしまうことになります。自社の調査でも、差が出なかったときは、まず人数が足りていたかを確かめます。
読み違えやすい5つのパターン
- 接触群の数字だけを見る:対照群と比べなければ、もとから知っていた人を効果に数えてしまう
- 「広告を見た」という自己申告で接触群を決める:既存顧客ほど広告を覚えているため、効果が大きく見える
- 質の違うグループを比べる:年代や利用経験が違えば、施策がなくても差が出る
- 細かく分けすぎる:年代別、地域別に分けると各グループの人数が減り、偶然の差を拾いやすくなる
- 1回の結果で結論を出す:同じ条件で繰り返し測り、同じ傾向が続くかを見る
2つめについては、調査会社On Deviceが英国の業界団体IAB
UKのサイトで公表した分析(2025年10月)が参考になります。配信記録と照合した15件の調査では、顧客の広告想起は、顧客でない人の平均3.1倍でした。配信記録で接触を判定する手法を売る会社自身の分析なので、数字は控えめに受け止めるべきです。とはいえ、接触の有無は記憶ではなく記録で分けるのが望ましい、という教訓は読み取れます。
予算と事業の段階で選ぶ:どの方法が合うか
選び方の基準は、1つの媒体にどれだけの予算をまとめて使うかと、自社の名前がすでにどの程度知られているかの2つです。予算が小さい段階では行動データを中心にし、施策の規模が大きくなるにつれてアンケートを加えます。
| 状況 | 中心にする方法 | 補う方法 | 理由 |
|---|---|---|---|
| 認知施策の予算が小さい、または始めたばかり | 指名検索数と直接訪問の定点観測 | 年1回の簡易な認知度調査 | 媒体の調査は出稿額の条件を満たしにくい |
| 動画広告に、短期間でまとまった予算を使う | 媒体のブランドリフト調査とサーチリフト測定 | 指名検索数の前年同月比 | 接触群と対照群を媒体が正確に分けられる |
| テレビCM、交通広告、PRなどを組み合わせる | 自社で行う事前・事後のアンケート | 地域別、期間別の指名検索数 | 媒体をまたぐ効果は、媒体の調査では測れない |
| すでに広く知られている | 純粋想起、好意度、購入意向の調査 | 競合と比べた検索シェア | 助成想起は上限に近く、差が出にくい |
予算が小さい段階:行動データから始める
月の広告費が数十万円の段階では、媒体のブランドリフト調査が求める出稿額に届きません。この段階の出発点は、指名検索数の月次の記録です。お金をかけずに続けられ、施策の実施日と並べるだけで、どの施策のあとに検索が増えたかが見えてきます。あわせて、最低料金に近い小規模なアンケートを年1回行い、助成想起の現在地を押さえておきます。
動画広告に予算を集中する段階:媒体の調査を使う
1つの媒体で条件を満たす予算を使うなら、その媒体の調査を優先します。調査自体に追加の費用がかからず、グループ分けの精度も高いためです。
注意したいのは、質問の数です。質問を増やすと必要な予算も増えます。最初は、目的にもっとも近い指標1つに絞ります。複数の表現や配信先を試す場合は、相対リフトを並べて、どれが効いたかを比べます。
複数の施策を組み合わせる段階:自社のアンケートを軸にする
テレビCMやタクシー広告に、展示会とPRまで同時に行う場合、媒体ごとの調査を足し合わせても全体の効果にはなりません。自社のアンケートで、施策全体の前後を比べます。
同じ質問、同じ対象者条件、同じ調査会社で繰り返すことが重要です。条件を変えると、数字の変化が施策によるものか、調査方法の違いによるものかが分からなくなります。
BtoBの場合:対象者を絞った調査にする
BtoBの商材は、対象者が限られます。一般の消費者1,000人に聞いても、導入に関わる人はわずかです。職種、役職、従業員規模で絞り込んだうえで調査します。
絞り込むほど、集められる人数は減ります。人数が少ないと小さな差は検出できないため、指名検索数や、展示会・商談での「以前から知っていた」という声の記録を組み合わせて判断します。
想定例:動画広告の効果を3つの数字で確かめる
ここでは、架空の会社を例に、設計から報告までの流れを具体的に示します。数字はすべて説明のための想定で、実在の会社の結果ではありません。
前提:電子契約サービスを扱う架空のA社
A社は、従業員300名以下の企業向けに電子契約サービスを販売しています。サービス名を総務・法務の担当者に知ってもらうため、3か月間、動画広告とタクシー広告を実施することにしました。1つの媒体に使う金額は、媒体のブランドリフト調査の条件に届きません。
設計:アンケート、指名検索、AIの3つを基準値にする
A社は、目的を「首都圏の総務・法務担当者における助成想起を上げる」と定めました。指標は、助成想起、純粋想起、指名検索数の3つです。
- アンケート:首都圏の総務・法務担当者を対象に、開始前に400人、終了後に接触者400人と非接触者400人へ同じ質問をする。接触の有無は自己申告ではなく、調査会社が持つ広告接触の記録で分ける
- 指名検索:Search
Consoleで、ログイン関連を除いた名前入りの検索の表示回数を、前年同期と比べる - AIの回答:「中小企業に合う電子契約サービスはどれか」など20の質問を各3回尋ね、60回答のうち何回名前が出たかを記録する
結果:差が出た指標と、出なかった指標
終了後の助成想起は、接触者が21%、非接触者が13%でした。絶対リフトは8ポイント、相対リフトは約62%です。各400人でこの差であれば、偶然とは考えにくい水準です。
純粋想起は、接触者4%、非接触者3%でした。差は1ポイントで、この人数では偶然の範囲と区別できません。A社はこれを「効果なし」ではなく「判断できない」と記録しました。
指名検索の表示回数は、前年同期比で35%増えました。広告を出していなかった直前の四半期は、前年同期比で5%増でした。差の30ポイントほどが、施策の時期に上乗せされたと読めます。AIの回答で名前が出た回数は、60回中6回から9回になりました。ただし回答は毎回変わるため、この差は参考にとどめます。
報告:3つの数字を1枚に並べる
A社の報告は、次の3行にまとまります。助成想起は8ポイントの上乗せを確認できた。指名検索は前年同期比35%増で、広告のない時期より伸びが大きい。純粋想起は差を確認できず、次回は人数を増やして再度測る。
1つの数字だけでは、反論の余地が残ります。意識と行動の両方が同じ方向に動いていれば、施策の効果として説明しやすくなります。
AI検索でも認知は作られる:AIの回答での言及を測定に加える
認知は、広告や記事だけでなく、AIの回答の中でも形づくられています。アンケートと指名検索の隣に、「AIが自社の名前を挙げるか」という確認項目を置き、定期的に記録します。

図:アンケート、指名検索、AIの回答を並べて記録する流れ(一例)
AIの回答は、名前を知る新しい接点
HubSpot Japanが2026年6月に実施した調査の回答者は、BtoB商材の選定や決裁に関わった1,573名です。このうち生成AIやAI検索の利用者は1,155名で、用途は「候補の洗い出し」が50.3%、「各社の特徴や違いの整理」が47.1%でした。
AIが候補を挙げる場面では、そこに名前が出ることが認知の入口になります。広告に触れていない人が、AIの回答で初めて社名を知ることもあります。この接点は、広告の表示回数にも、媒体のブランドリフト調査にも表れません。
AIの回答での言及を確かめる手順
確認は、特別なツールがなくても手作業でできます。
- 買い手がAIに投げかけそうな問いを、10個から20個ほど用意する
- ChatGPT、Gemini、AIモードのそれぞれで、同じ問いを複数回入力する
- 自社の名前が出た回数、一緒に挙がった競合、説明の内容を記録する
- 同じ質問で、月1回または四半期に1回くり返す
1回で済ませない理由は、AIの答えが入力ごとに違ってくる点にあります。米国のSparkToroは2026年1月、協力者600人が12種類の質問を合計2,961回入力した実験の結果を公表しました。同一の問いでも、同じブランドの組み合わせが再び返る見込みは100分の1を下回っています。同社は、順位ではなく、多数の質問を何度も実行したうえでの「名前が出た割合」を見るよう勧めています。米国での実験なので、日本語の質問にそのまま当てはまるとは言い切れません。
Search
Consoleの生成AIレポートで分かること
Googleの検索については、公式のデータも使えます。Search Consoleの生成AIパフォーマンスレポートを開くと、自社のページがAIによる概要やAIモードに表示された回数を確認できます。ヘルプによれば、提供先がすべてのサイトに広がったのは2026年8月31日です。表示回数が少ないサイトでは、利用できない場合があります。
このレポートが示すのは、ページの表示回数です。回答の文章の中で社名がどんな文脈で語られたかは、ここからは読み取れません。手作業での確認と併用する理由はここにあります。
アンケート、指名検索、AIの言及を並べて見る
3つの測定は、見ているものが違います。並べて記録すると、どこが動き、どこが動いていないかが分かります。
| 測定 | 見ているもの | 頻度の目安 | 注意点 |
|---|---|---|---|
| アンケート | 意識(認知、好意、購入意向) | 施策の前後、または年1〜2回 | 費用がかかる。人数が少ないと差を検出できない |
| 指名検索数 | 行動(名前で調べた回数) | 毎月 | 季節やPRの影響を受ける |
| AIの回答での言及 | AIによる自社の取り上げ方 | 月1回〜四半期に1回 | 回答が毎回変わる。割合で記録する |
AIの言及を成果指標にするときの注意
AIでの言及を測る手法には、業界で共有された標準がまだありません。ナイルは2026年3月、デジタルマーケティング従事者420名に調査を行いました。LLMOに取り組むうえでの課題の首位は「効果測定・評価方法がわからない」で、30.9%でした。
現時点では、AIでの言及を単独の目標にするより、認知を測る数字の1つとして添えるのが現実的です。広告やPRのあとに、指名検索とAIでの言及が同じ時期に増えていれば、名前が広まっていることの裏付けになります。なお、AIに名前を出してもらえると約束できる手段は、いまのところ存在しません。
失敗しやすい点と、実施前のチェックリスト
測定のつまずきは、分析より前の、設計の段階で防げるものが中心です。代表的な4つの失敗と、施策を始める前の確認項目をまとめます。
基準値を取らずに施策を始めてしまう
避けたい失敗の筆頭は、施策の開始後に測定を考え始めることです。事前の数字がなければ、事後の数字が高いのか低いのかを判断できません。アンケートが間に合わない場合でも、指名検索数だけは、Search
Consoleで過去にさかのぼって確認できます。開始日が決まった時点で、まず控えておきます。
施策の規模に対して、指標が遠すぎる
少額の施策で購入意向の変化を測ろうとしても、差はほとんど出ません。接触した人の数が少なく、変化も小さいためです。規模が小さいうちは、広告想起や指名検索数のように動きやすい指標を選びます。
測定の費用が、施策の費用に見合っていない
たとえば500万円の施策に300万円の調査をかけるのは、釣り合いが取れません。反対に、数千万円を投じる施策を一度も測らないのも問題です。大きな施策ほど測定に費用をかけ、小さな施策は行動データで確かめる、という使い分けをします。
良い結果だけを報告する
差が出なかった指標を省いた報告は、次の判断を誤らせます。認知は上がったが好意度は動かなかった、という結果は、表現を見直す材料になります。動かなかった数字にも、次の施策を決める価値があります。
実施前のチェックリスト
施策を始める前に、次の10項目を確認します。
- 目的を1文で書いた
- 指標を1〜3個に絞った
- 測定方法と、その条件(予算、申し込み先)を確認した
- 比べる2つのグループと、そろえる条件を決めた
- 1グループあたりの人数と、見分けたい差の大きさを決めた
- 事前、実施中、事後の測定日を決めた
- 指名検索数の基準値と、前年同月の数字を記録した
- AIの回答での言及状況を、開始前に記録した
- 継続、見直しの判断基準を書いた
- 報告の形式と、報告する相手を決めた
よくある質問(FAQ)
ブランドリフトとは何ですか?
広告などの施策に触れた人の認知や好意が、触れていない人と比べてどれだけ高まったかを示す考え方です。2つのグループに同じアンケートを行い、肯定的な回答の割合の差で表します。クリック数では分からない、意識の変化を数字にできます。
ブランドリフト調査と認知度調査は何が違いますか?
認知度調査は現時点の知られ方を調べるもので、ブランドリフト調査は施策による変化の量を調べるものです。質問の内容は共通する部分が多く、違いは比べ方にあります。定期的な認知度調査の結果は、ブランドリフト調査の基準値として使えます。
純粋想起と助成想起は、どちらを重視すべきですか?
事業の段階によって変わります。名前がまだ広まっていない段階では、まず助成想起を上げることが目標になります。すでに名前が知られている場合は、必要なときに思い出してもらえるかを示す純粋想起を重視します。
ブランドリフト調査の費用はどのくらいですか?
方法によって大きく異なります。Google
広告のブランド効果測定は調査自体が無料ですが、日本では質問1つにつき10日間で1万5,000米ドル以上の予算が条件です。調査会社に依頼するインターネット調査は、公開されている料金表の例で10問・100人の回収が9万円から(税抜)で、人数と対象者の条件に応じて上がります。
サーチリフトとは何ですか?
施策に触れた人が、触れていない人と比べて、社名や商品名をどれだけ多く検索したかを示す指標です。Google
広告には、2つのグループの検索行動を比べる測定機能があります。条件を満たせない場合は、施策の前後で指名検索数を比べる方法で代用します。
指名検索数だけで、認知施策の効果を説明できますか?
傾向は示せますが、それだけでは不十分です。検索は季節、報道、既存顧客の利用でも増減し、検索した人の気持ちまでは分かりません。前年同月との比較や、施策のない地域との比較を行い、年1回でもアンケートを併用すると説明の根拠が強くなります。
サンプル数はどのくらい必要ですか?
1グループあたり400人前後が、よく使われる目安です。ただし見分けたい差が小さいほど、多くの人数が必要になります。Google
広告のブランド効果測定では、成果の良いキャンペーンでも、リフトの検出には指標ごとに約2,000件の回答が目安とされています。
調査で差が出なかった場合は、施策は失敗ですか?
失敗とは限りません。回答数が足りずに判断できなかったのか、十分な回答があって差がなかったのかを分けて考えます。前者なら人数を増やして再度測り、後者なら表現、配信先、接触の回数を見直します。
まとめ:意識と行動の両方で、認知施策の効果を示す
認知施策の効果は、アンケートで測る意識の変化と、指名検索に表れる行動の変化を組み合わせることで説明できます。本記事の内容は、次の6点に集約されます。
- ブランドリフトは、施策に触れた人と触れていない人の回答の差で測る
- 指標は、広告想起、認知(純粋想起・助成想起)、比較検討、好意度、購入意向から、目的に合わせて1〜3個に絞る
- 方法は、媒体の調査、自社のアンケート、行動データの3つ。予算と施策の組み合わせで選ぶ
- 指名検索数は低コストで毎月追えるが、季節、PR、既存顧客の影響を受け、意識の中身は分からない
- 結果は絶対リフトと相対リフトの両方で読み、「差がない」と「データ不足」を区別する
- AIの回答での言及も、認知を測る数字の1つとして定期的に記録する
最初の一歩は、次の施策が始まる前に、指名検索数の現在の数字と前年同月の数字を記録することです。基準値が1つあるだけで、施策のあとに説明できる範囲が広がります。
AIの回答での見え方も、測定の項目に加えるための資料
認知の測定にAIの項目を加えるなら、「【AIO・LLMO】AIが“答え”を出す時代、その答えに選ばれているか」が手がかりになります。最初の90日を「可視化」「実体を作る」「分布を作る」の30日刻みで進める流れと、今日からできる5つのことが載っています。入手するには、お役立ち資料の一覧からフォームへ進みます。
出典・参考資料
記事内のデータは2026年10月4日時点で確認したものです。
- Google 広告 ヘルプ「ブランド効果測定について」(2026年10月4日閲覧)
- Google Ads Help「Set up
Brand Lift」(2026年10月4日閲覧) - Google Ads Help「Understand
Lift measurement statuses and metrics in Google
Ads」(2026年10月4日閲覧) - Google Ads Help「About
Search Lift」(2026年10月4日閲覧) - Google Ads Help「Understand
Search Lift measurement statuses and metrics in Google
Ads」(2026年10月4日閲覧) - Google Ads Help「About
Search Lift budget recommendations」(2026年10月4日閲覧) - Microsoft Learn「LinkedIn
Brand Lift Testing Overview」(2025年8月29日更新) - LINEヤフー for Business「【公式】LINEヤフー広告
ディスプレイ広告(予約型)|プレミアムな掲載面で、圧倒的なリーチを。」(2026年10月4日閲覧) - LINEヤフー for Business「ブランド認知を高めるには?認知度を向上させる方法とマーケティング戦略を解説」(2025年1月24日)
- クロス・マーケティング「純粋想起とは│第一想起の重要性とマインドシェアを可視化する正しい調査設計」(2026年10月4日閲覧)
- クロス・マーケティング「助成想起とは?│純粋想起との使い分けやリサーチ設計のポイントを解説」(2026年10月4日閲覧)
- クロス・マーケティング「料金表」(2026年10月4日閲覧)
- 宣伝会議 AdverTimes.「広告投資による将来の売上を評価するには?
調査の活かし方をマクロミルに聞く」(2025年6月25日) - ニールセン「広告効果最大化につながるブランドリフト調査を行う上での注意点」(2020年3月)
- クアルトリクス「サンプルサイズを決めるには:適切なサンプルサイズを判断する方法」(2026年10月4日閲覧)
- On Device(IAB UK掲載)「Brand
Lift’s Biggest Mistake: Why ad recall falls
short」(2025年10月29日) - IPA「Binet
presents fast, cheap, predictive Share of Search
metric」(2020年10月14日) - IPA「New
findings from the cross-industry IPA Share of Search think tank
data」(2021年10月12日) - 電通「電通、テレビCMの指名検索数などへの貢献度をクリエイティブ表現別に評価
「Response Lift Checker」を開発」(2025年6月) - Google 検索セントラル ブログ「Search
Console にブランドクエリ フィルタを導入」(2025年11月20日) - HubSpot Japan「HubSpotが「日本のBtoB購買に関する意識・実態調査2026」を発表」(2026年7月16日)
- SparkToro「NEW
Research: AIs are highly inconsistent when recommending brands or
products; marketers should take care when tracking AI
visibility」(2026年1月28日) - Search Console ヘルプ「生成
AI パフォーマンス レポート(検索)」(2026年10月4日閲覧) - ナイル「8割以上の企業がAI検索対策に動いている!LLMOへの投資状況と課題を調査」(2026年3月26日)